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解約率

解約率(チャーンレート)とは、一定期間(通常は1か月または1年)に事業が失う顧客、または収益の割合です。リテンションの裏返しにあたります。月次解約率5%とは、月初にいた顧客のうち5%が月末までに解約したという意味です。

更新日:3分で読めます執筆 fromHello

要点

  1. 解約率は、期間中に失った顧客数を期間開始時の顧客数で割り、パーセントで表したものです。

  2. 顧客解約率は失ったアカウントの数を、収益解約率は失った金額を数えます。顧客ごとに支払額が異なれば、2つの数字は食い違います。

  3. 解約はすべてが顧客の判断によるものではありません。決済の失敗による非自発的解約はよく起こり、たいていは最も安く直せる種類です。

解約率はどう計算しますか?

計算式は1行で表せます。解約率=期間中に失った顧客数÷期間開始時の顧客数×100。1月を200社の顧客で始め、月末にその200社のうち190社がまだ支払いを続けていれば、月次解約率は10÷200=5%です。顧客数をMRRに置き換えれば、同じ式で収益解約率が出ます。期間の途中で獲得した顧客は分母に含めないでください。含めると数字がよく見え、傾向が隠れます。

顧客解約率と収益解約率の違いは?

顧客解約率はアカウントを数え、収益解約率は金額を数えます。スタータープランの顧客10社とエンタープライズのアカウント1社を失った場合、顧客解約率はこれを等しい11件の損失として扱います。どれが痛手だったかを示すのは収益解約率です。収益解約率はさらに、グロス(解約とダウングレードで失った収益)とネット(同じ数字からアップグレードによるアップセル収益を差し引いたもの)に分かれます。ネットの収益解約率はマイナスになることがあります。既存顧客の成長が離脱を上回っている状態で、多くのサブスクリプション事業が目指すのはここです。

指標と、その主な3つの切り口。対策がそれぞれ異なるため、別々に追跡します。

非自発的解約とは?なぜ創業者は見落とすのか

自発的解約は判断です。顧客は製品を検討したうえで解約しました。非自発的解約は事故です。カードの有効期限が切れた、支払いが差し戻された、銀行が請求をブロックした、といったものです。決済リカバリーを販売するPaddleは、カード決済のサブスクリプションでは非自発的解約が解約全体のおよそ20〜40%を占めるとしています。ベンダーの数字なので目安として扱うべきですが、方向性ははっきりしています。対策も異なります。自発的解約は製品とライフサイクルの問題です。非自発的解約は請求の問題で、決済の再試行、カード情報の自動更新、督促メールで解決でき、製品の変更は必要ありません。

小さなチームにとってなぜ重要か

解約は複利で効いてきます。月次解約率が5%なら、新規登録のない製品は1年でおよそ半分の顧客を失います。解約率が1ポイント上がるごとに、現状を維持するためだけの獲得目標が上がるのです。2人のチームにとって妥当な順序は、まず非自発的解約を直し、次に自発的解約に向けてリテンションと休眠顧客の掘り起こしのフローをつくることです。顧客が実際にいつ離れているかはコホート分析で確かめ、離れると決める前にライフサイクルマーケティングで働きかけます。

FAQ

よくある質問

  • 解約率はどのくらいならよいのですか?

    どこにでも当てはまる数字はありません。許容できる解約率は、価格帯、顧客の規模、市場によって変わります。中小企業向けの製品はエンタープライズ契約より解約が早く、月額プランは年額プランより解約が早くなります。公開されているベンチマークは出典やサンプルによって大きくばらつくため、まずは自社の推移と比べてください。

  • 解約率とリテンション率の違いは何ですか?

    同じ動きを2つの側から見たものです。リテンション率は一定期間に維持した顧客の割合、解約率は失った顧客の割合です。同じ期間、同じコホートで見れば、合計は100%になります。月次解約率5%は、月次リテンション率95%を意味します。

  • 解約率がマイナスになることはありますか?

    顧客解約率はマイナスになりませんが、ネットの収益解約率はなりえます。既存顧客からのアップセル収益(アップグレードやユーザー数の追加)が、解約とダウングレードで失った収益を上回ると、ネットの収益解約率はマイナスになります。これをネガティブチャーンと呼び、新規顧客がゼロでも収益が伸びる状態を指します。

  • 解約率を下げるにはどうすればよいですか?

    まず分けて考えます。非自発的解約には、決済の再試行、カード情報の自動更新、督促メールといった請求の仕組みが効きます。自発的解約には、よりよいオンボーディング、アクティベーションを促すメッセージ、すでに離れた顧客への掘り起こしキャンペーンといった、製品とライフサイクルの取り組みが効きます。1つの数字として扱うと、たいてい直すべきでない方を直すことになります。

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